気づいたのは、支払いから何週間も経った後でした。最初に連絡が来た日も、どの画面で入力したのかも、はっきりしません。詐欺の被害は、その場で気づけるとは限りません。時間が空いてから記録を作るときは、覚えている話と、手元で確かめられる話が混ざります。混ざったまま相談に持っていくと、どこが曖昧なのか自分でも追えなくなります。
書いた日を、記録の先頭に置く
出来事の日付より先に、この記録を書いている日を書きます。後から読み返したとき、どのくらい時間が空いた記憶なのかが分かります。追記したときも、追記した日を行末に足します。
「覚えている」と「たぶん」を分けて書く
はっきり覚えている部分と、おそらくそうだった部分を、同じ文の中に並べません。語尾で区別すると読み手に伝わりにくいので、行の頭に「確」「推」のような印を付けて分けます。印の意味は記録の最初に書いておきます。
日付は手元の物から拾い直す
記憶から日付を決めず、残っている物から逆算します。銀行やカードの明細、宅配の伝票、メールの受信日時、写真の撮影日。拾えた日付には、どこから拾ったかを添えます。拾えなかった日は、その旨を書いて空けます。
相手の呼び名は見えたとおりに写す
表示名、アカウント名、名乗られた名前、会社名。要約せず、目に入った形のまま書き写します。途中で変わった場合は、変わる前と後を両方残します。読みが分からない名前は、無理に読み仮名を付けません。
支払いは一件ずつ行を分ける
まとめて「合計いくら」と書かず、送った日、方法、宛先、金額を一件ずつ並べます。同じ日に複数回送っていることは、後から明細を見て初めて気づく場合があります。取り消しや返ってきた分があれば、別の行にします。
空欄は埋めずに残す
思い出せない欄に、それらしい内容を入れないでください。後で本物の記録が出てきたとき、どちらが自分の推測だったのか分からなくなります。空欄のままでも、相談の場では困りません。
曖昧な部分を先に伝える
窓口で話すときは、記憶だけで書いた部分がどこかを最初に伝えます。そのうえで、確かめられる資料がどれかを示します。記録は判断の材料であって、記録そのものが結論を出すわけではありません。
被害の内容や時期によって、どこへ相談するのが適切かは変わります。作った記録は持ったまま、扱いの見通しや進め方は、詐欺返金相談のような相談先や消費生活センターなどの公的窓口、弁護士といった専門家に確かめてください。最終的な判断は、そちらで受けてください。